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人権啓発東京講座

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人権啓発東京講座

人権啓発東京講座

「部落解放・人権大学講座のような講座を東京でも」という要望に応えて1989年に始まった企業、行政、社会における人権リーダー育成のための講座です。部落差別の解消に生涯を捧げ、部落解放の父として慕われている「松本治一郎記念会館」(現在東京都中央区八丁堀)をメイン会場に、人権問題に取り組む東京に本社を置く企業のネットワークである東京人権啓発企業連絡会、『同和問題』に取り組む宗教教団連帯会議等と連携し、多様性あふれる最先端の講師陣をそろえ、体験と交流を重視した人権の基礎講座です。

講座のようす

修了生の声

修了生から届いた受講のきっかけや受講の感想をご紹介

過去受講生を派遣された組織

IHI、あいおいニッセイ同和損害保険、あおぞら銀行、朝日生命保険、味の素、アメリカンホーム医療・損害保険、安藤・間、イオン、イオンモール、イトーヨ一力堂、イトキン、IMAGICA、EMGマーケティング、エクソンモービル、エーザイ、NEC、NECシステムテクノロジー、NECソリューションイノベータ、エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ、エヌ・ティ・ティ・コムウェア、エヌ・ティ・ティ・ソルコ、エヌ・ティ・ティ・データ、エヌ・ティ・ティ・都市開発、エヌ・ティ・ティ・ドコモ、エヌ・ティ・ティ・ビジネスアソシエ、エヌ・ティ・ティ・ファシリティーズ、荏原製作所、大内新興化学工業、大林組、オムロン、オリエントコーポレーション、学研ホールディングス、学研プロダクツサポート、関西ペイン卜東京工場、関電工、関東電気保安協会、かんぽ生命保険、共栄火災海上保険、協同セミナー、清原住電、キリン、キリンホールディングス、近畿日本ツーリスト、クラシエ、栗田工業、群馬銀行、京成電鉄、京浜急行電鉄、原子燃料工業、航空電子ビジネスサポート、コスモ石油、コスモビジネスサポート、小林製薬東京支社、五洋建設、コロムビアミュージックエンタテインメント、佐川急便、佐藤工業、三愛、産業振興、JX日鉱日石エネルギー、資生堂、資生堂化粧品販売、清水建設、自治労、蛇の目ミシン工業、ジャパンエナジー、JFEスチール、商工組合中央金庫、商船三井、城北信用金庫、昭和大学、昭和電工、信越エンジニアリング、信越化学工業、新生銀行、ジンダイ、住友金属物流、住友信託銀行、住友生命保険、住友電気工業、住友電設、住友電装、星和ビジネスリンク、ソニー、ソフトバンク、損害保険ジャパン日本興亜、ダイア建設、第一生命保険、ダイエー、大京、大成建設、太平洋セメン卜、ダーバン、大同生命保険、ダイハツ工業、大和証券グループ本社、大和ハウス工業、中外製薬、帝国ホテル、電通、東海カーボン、東京海上日動火災保険、東京ガス、東京電力、東芝、東芝総合人材開発、東芝プラントシステム、トピー工業、トピー実業、飛島建設、ドン・キホーテ、日新火災海上保険、日新製糖、日清製粉グループ本社、日清紡ホールディングス、ニッセイ・リース、日本興亜損害保険、日本生命保険、日本電信電話、日本たばこ産業、日本電気協会、日本航空電子工業、日本山村硝子、ニューオータ二、農林中央金庫、ノザワ、野村證券、阪急電鉄、パレスホテル、東日本旅客鉄道、東日本電信電話、日立アプライアンス、日立化成、日立キャピタル、日立金属、日立建機、日立国際電気、日立システムズ、日立製作所、日立ソリューションズ、日立電線、日立オートモテイブシステムズ、日立オムロンターミナルソリューションズ、日立電子サービス、日立ハイテクノロジーズ、日立パワーソリューションズ、日立ビルシステム、日立プラントテクノロジー、日立物流、日立マクセル、日立メディコ、富士火災海上保険、富士ゼロックス、富士通、富士電機、不動テトラ、マイカル、丸ノ内ホテル、マルハニチロ水産、丸紅、丸紅情報システムズ、みずほインベスターズ証券、みずほ信託銀行、みずほ証券、みずほフィナンシャルグループ、三井住友海上火災保険、三井住友銀行、三井造船、三越伊勢丹ホールディングス、三菱化学、三菱地所、三菱地所レジデンス、三菱自動車工業、三菱製紙販売、三菱倉庫、三菱東京UFJ銀行、三菱UFJニコス、三菱マテリアル、三菱UFJ信託銀行、メック・ヒューマンリソース、明治安田生命保険、持田製薬、山崎製パン、ゆうちょ銀行、雪印メグミルク、吉本興業、ラサ商事、リクルート、りそな銀行、レナウン、東京都、大田区、品川区、港区、目黒区、大分県大分市、千葉県佐倉市、千葉県松戸市、千葉県松戸市教育委員会、長野県御代田町、日本郵政グループ、練馬区社会福祉事業団、カトリック新聞社、カトリック中央協議会、浄土宗、浄土真宗本願寺派、真宗大谷派、神社本庁、世界救世教いづのめ教団、世界救世教主之光教団、全日本仏教会、曹洞宗、天台宗、天理教、東方之光、日本聖公会、本門佛立宗、立正佼成会、朝日新聞社、講談社、産業と経済、産経新聞社、時事通信社、集英社、小学館、星和ビジネスサポート、中央公論社、テレビ朝日、東京新聞、東京メトロポリタンテレビジョン、日本映画衛星放送、日本放送協会、日本放送出版協会、フジテレビジョン、双葉社、文藝春秋、ベネッセコーポレーション、ポニーキャニオン、マガジンハウス(順不同、2015年5月現在)
※統廃合などによって掲載されていない組織もあります。